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細菌性赤痢−2006年(2007年3月31日現在) |
細菌性赤痢は通常1〜3日の潜伏期の後に、全身倦怠感、悪寒を伴う急激な発熱で発症し、発熱が1〜2日続いた後、水様性下痢、腹痛、しぶり腹、膿粘血便などのいわゆる赤痢症状が出現する腸管感染症である。原因菌はShigella 属の4つの菌種(S. dysenteriae、S. flexneri、S. boydii、S. sonnei )である。菌種は亜群とも呼ばれ、それぞれA群、B群、C群、D群に該当する。通常、S. dysenteriae、S. flexneri は典型的な赤痢症状を起こすことが多いが、S. sonnei では軽度の下痢、あるいは無症状で経過することが多いとされる。 細菌性赤痢は1999年4月1日施行の感染症法に基づく二類感染症として、疑似症患者、無症状病原体保有者を含む症例の届け出が義務づけられている(注)。過去の年間累積報告数は2000年843例、2001年844例、2002年699例、2003年473例、2004年604例、2005年553例であり、2006年の報告数(診断日が2006年第1〜52週のもので、2007年3月31日までに報告されたもの)は488例であった(図1)。それらのうち疑似症患者が11例あり、無症状病原体保有者は24例であった。無症状病原体保有者は、探知された患者と食事や渡航を共にした者や、患者と接触した者に対する保健所の調査などによって発見された者である。
疑似症を除く477例は、性別では男性243例、女性234例で、年齢中央値は29歳(1〜92歳)であった。確定または推定として報告された感染地域は、国内101例、国外372例、不明4例であった。死亡例の報告はなかった。
赤痢菌は腸管出血性大腸菌と同様に、微量の菌により感染が成立するため、感染が拡大しやすく、健康被害も生じやすい。特に小児や高齢者では重症化しやすいので注意が必要である。近年日本で発生している細菌性赤痢の大半は国外感染であり、国内感染についてはそれらの国外感染者からの二次感染や輸入食品の汚染によることが推測されている。感染予防策としては、充分な加熱調理や石鹸による手洗いの励行が基本であり、流行地へ渡航する場合には生水、氷、生の魚介類、生野菜、カットフルーツなどを避けることが肝要である。さらに二次感染を防ぐためには、患者や無症状病原体保有者を早期に探知して治療し、排菌しなくなったことを確認する必要がある。
(補)細菌性赤痢はサルの間にも感染がみられ、ヒトへの感染源となり得るため、2004年10月1日施行の感染症法施行令の改正により、細菌性赤痢のサルを診断した獣医師に届け出が義務づけられた。2004年には報告がなく、2005年に5都道府県から45例、2006年も5都道府県から45例の報告(2007年3月31日現在)があった。報告されたサルはすべて輸入後の検疫(法定検疫及び自主検疫を含む)によって発見されたものである。 (注)感染症法改正により、2007年4月1日から、コレラ、細菌性赤痢、腸チフス、パラチフスは、腸管出血性大腸菌感染症と同じ三類感染症に変更され、患者および無症状病原体保有者が届出対象(疑似症患者は対象外)である。 (感染症発生動向調査週報 2007年第16号に掲載) |
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