65歳以上の成人におけるインフルエンザと肺炎球菌ワクチン接種レベル､1997−米国

インフルエンザと肺炎は､1996年には米国における65歳以上人口の死亡原因の第５位を占めた。65歳以上の年齢を含む高危険因子群においてインフルエンザと肺炎の予防接種率を60％以上にすることが2000年の国家目標として挙げられている。この目標に向かっての進行状況をみるために､電話によるサーベイランスにおいて､２つの質問､すなわち､過去12カ月間にインフルエンザワクチンを受けましたか？､今までに肺炎球菌ワクチンを受けたことがありますか？に対する回答を解析した。133,321人の回答者のうち､26,469人が65歳以上であった。データは､その州の最近の人口統計を反映させるために年齢および性別で加重をかけた。

1997年､65歳以上人口では､前年にインフルエンザワクチンを受けたのは65.5％(95％信頼区間64.6〜66.4％)､今までに肺炎球菌ワクチンを受けたのは45.4％(同44.4〜46.3％)であった。これらは1995年の結果［それぞれ58.7％(同57.6〜59.7％)と36.9％(同35.9〜38.0％)］と比較していずれも高かった。52の報告地域(50州とコロンビア地区､プエルトリコ)のうち45でインフルエンザ予防接種レベルは60％以上､９では70％以上であった。1995年〜1997年の間に50州のうち48州で接種レベルの改善がみられた。全州での肺炎球菌予防接種レベルは60％以下であったが､17州では50％以上であった。４つを除く全州で1995年に比較して接種レベルの改善がみられた。またインフルエンザ予防接種レベルは男性で若干高かったが､肺炎球菌では性差はなかった。教育レベルが高いほど､自己申告の健康状態が低下するほど予防接種レベルは両方のワクチンで上昇する傾向があった。

(CDC､MMWR､47､No.38､ 797､1998)

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