糖尿病患者におけるインフルエンザ・肺炎球菌ワクチン接種率､1997年−米国

米国では､糖尿病などハイリスク集団におけるインフルエンザと肺炎球菌ワクチンの予防接種率を60％まで引き上げることを西暦2000年までの国家健康目標の一つとしている。

1993年に実施された電話によるBehavioral Risk Factor Surveillance System(BRFSS)では､施設に収容されていない全米の18歳以上の糖尿病患者の予防接種率は､インフルエンザワクチン40％､肺炎球菌ワクチン21％であった。

今回､全米52地点から7,011名の電話回答を得たところ､対象となった糖尿病患者のうち予防接種を受けていた者の割合は､インフルエンザワクチンが52％､肺炎球菌ワクチンが33％であった。接種率は双方とも高年齢になるほど上昇し､インフルエンザワクチンでは18〜44歳群が28％､45〜64歳群で45％､65〜74歳群で68％､75歳以上で70％であった。肺炎球菌ワクチンでは18〜44歳群11％､45〜64歳群25％､65〜74歳群48％､75歳以上53％であった。

(CDC､ MMWR､ 48､ No.42､ 961､ 1999)

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