従来、コレラの侵淫地域である東南アジア地域への旅行者から、コレラ患者の発生が多く認められている。2005（平成17）年には次に述べる二つの集積例が認められた。
インドネシア渡航者におけるコレラ患者の集積
2005（平成17）年第19および第20週（５月９〜22日）に、インドネシアから帰国後に発病したコレラ症例（無症候感染者を含む）が、総計８名、感染症発生動向調査へ報告があった。厚生労働省健康局結核感染症課長は５月27日、感染症法第63条の２に基づき、これらの患者に対する調査を関係７自治体へ指示した。調査結果は６月３日までに回答を得た。
症例の性別は、男性７名、女性１名、年齢中央値は44歳（範囲32〜65歳）であった。症状は下痢７（うち水様下痢４）、嘔吐２、腎不全１であり、無症候感染者も１名認められた。患者の発病日の時間推移を図１に示す。発病日の中央値は５月８日（範囲５〜12日）であった。宿泊地は、バリ島のみが５名、バリ島およびジャワ島の両方に宿泊した者が３名であった。これら８名は、いずれもバリ島では、１カ所のホテルに宿泊していた。関係する団体旅行は２グループ３名であり、残り５名は単独行動、または家族での行動であった。同行者を含む接触者の検便では、ここに示したほか新たな症例は見つかっていない。
質問票により聞き取った、コレラ感染と関係する可能性のあるリスク行動については、生野菜の喫食６、ホテルのプールで遊泳５、屋台の食べ物の喫食３、氷の喫食３（ミネラルウォーターで作った氷１を含む）、果物を皮付きのまま喫食１であった。H2拮抗薬、プロトンポンプ拮抗薬の服用を含め、医薬品を常時使用する者は認められなかった。
患者から検出したコレラ菌はすべてVibrio cholerae O1:エルトール小川型、コレラ毒素産生性あるいはコレラ毒素産生遺伝子が確認された［詳細はIDWR 7(23): 5-6, 2005参照］。
フィリピン渡航者におけるコレラ患者の集積
2005（平成17）年第38および第39週（９月19〜10月２日）に、フィリピンから帰国後に発病したコレラ患者が総計６例、関係する３自治体より報告された。
患者の性別はいずれも男性、年齢中央値は48歳（範囲40〜68歳）であった。症状は下痢６（うち水様下痢１）、腹痛２、食欲低下および脱水＋腎不全各１であった。患者の発病日の時間推移を図２に示す。発病日の中央値は９月24日（範囲10〜25日）であった。宿泊地が判明している５名については、いずれもマニラ市内であったが、特定のホテルではなかった。関係する団体旅行は２グループ４名であり、１名は単独行動、残り１名は不明であった。同行者が不明の者を除き、同行者を含む接触者の検便では、ここに示したほか新たな症例は見つかっていない。
報告のあった、コレラ感染と関係する可能性のあるリスク行動については、日本料理店で刺身を喫食したという１名以外不明であった。このほか、脱水・腎不全を起こした１名には、胃摘出術の既往が認められた。患者から検出したコレラ菌はすべてV. cholerae O1:小川型、コレラ毒素産生性あるいはコレラ毒素産生遺伝子が確認されていた。生物型については４例がエルトール型、残りは不明であった。
考 察
2005（平成17）年に発生の認められた、海外渡航者におけるコレラ患者集積例について記述疫学を行った。いずれの集積例においても、患者は現地または帰国後数日以内に発病しており、海外での感染が考えられた。
感染と関係する可能性のあるリスク行動については、生野菜、屋台の食べ物、氷、ならびに刺身など、従来危険性が指摘されてきた食物の喫食が示唆された。これらの点について、海外渡航者に対し継続的に注意喚起する必要があろう。また、本研究ではすべて対照群との比較を行っておらず、オッズ比などを用いた定量的な評価はできなかったが、上記のほかに、プール利用についても感染と関連する可能性を考えておくべきことが示唆された。
上記いずれの集積例においても、関係する自治体は日本全国にまたがり、このような集積は一自治体だけでは探知が困難であり、広域的に発生を監視する必要があると考えられる。このことから、自治体および厚生労働本省、検疫所ならびに国立感染症研究所・感染症情報センター等の緊密な連係が極めて重要と考えられた。
国立感染症研究所・感染症情報センター
太田正樹 ポール・キツタニ 多田有希 大山卓昭
今月の表紙へ戻る
IASRのホームページに戻る
Return to the IASR HomePage(English)
