目的・方法
近年、わが国では、国内感染が推定されるHIV感染症の報告が増加している。東京都や大阪府等の大都市圏だけでなく各地から報告があり、HIV感染が浸淫している状況も示唆されている一方、世界的な流行状況として若年層におけるHIV感染の増加が指摘されている。わが国では、医療機関を受診するハイリスク群の調査は厚生労働科学研究班等において実施されているが、若年層一般を対象とした疫学調査は存在せず、無症状期間の長いHIV感染症が若年層にどの程度流行しているかを適切に把握するシステムはない。
このため今後の予防施策に役立てることを目的として、感染症発生動向調査（2008年４月19日現在）により、中学生〜大学生に相当する12〜23歳のHIV感染者（AIDS発症者を含む）を対象に、若年層におけるリスク要因を検討した。
結 果
１）年次推移
12〜23歳のHIV感染者は、1999年48例、2000年67例、2001年61例、2002年47例、2003年68例、2004年80例、2005年84例、2006年78例、2007年106例であり、2003年以降増加が続いていた。
２）性別・年齢・国籍
2006、2007年の２年間の12〜23歳184例では、性別は男性168例（91％）・女性16例（8.7％）であった。12〜15歳の報告はなく、年齢は16〜23歳であり、このうち20歳未満の未成年者は31例（男性30例、女性１例）で、特に19歳が19例と最多であった。
日本国籍は167例、外国籍・国籍不明は17例であった。
３）病期（病型）
感染症発生動向調査では、無症候性キャリア、AIDS、その他（急性期症状や、指標疾患以外の感染症を合併している者など）の３つの病型に分けて届け出られている。
同184例のうち、AIDS発症例は10例（5.4％）で、男性８例、女性２例、年齢は20〜23歳であった。診断時の指標疾患としては、ニューモシスティス肺炎（PCP）５例、カンジダ症３例（１例はPCP 合併症例）、結核、進行性多巣性白質脳症（PML）、トキソプラズマ脳症が各１例であった。174例（95％）は無症候期に診断されており、このうち急性期の診断例が８例（4.3％）あり、すべて男性、年齢は17〜23歳、診断時の症状として、発熱、皮疹、下痢、関節炎、咽頭炎、全身リンパ節腫脹、急性肝炎、無菌性髄膜炎、倦怠感等があげられていた。
４）届出機関（診断医の所属施設）
同184例中、届出機関の解析が可能となった2006年４月以降の報告171例でみると、医療機関から113例、保健所から40例、HIV検査を提供する特設会場から18例の届出があり、全体の34％（医療機関受診以外の58例）が、自発的に検査を受けた結果の診断と推定された。
５）報告地域・推定感染地域
同184例の報告都道府県は、成人と同様に東京都60例（33％）、大阪府34例（18％）からの報告が多かったが、全体で18都道府県から報告されていた。推定感染地域は、国内感染が172例（93％）で、その国籍は、日本162例、外国８例、不明２例であった。また国外感染は４例のみであり、国籍は日本１例、外国３例であった。
６）感染経路
同184例の感染経路は男性（168例）では同性間性的接触がもっとも多く125例（74％）、次いで異性間性的接触24例（14％）、異性および同性間性的接触７例（4.2％）、性的接触（不明）１例（0.6％）、不明11例（6.5％）であった。女性（16例）では異性間性的接触10例（63％）、性的接触（不明）および静注薬物使用１例（ 6.3％）、不明５例（31％）であった。
考 察
わが国でも若年層におけるHIV感染症の報告数は増加傾向がみられた。しかし、検査を受けた者の総数（分母）が不明なので、真の感染率拡大か、診断機会が増えたための報告数増加かは不明である。
1974年以来６年ごとに行われている（財）日本性教育協会「青少年の性行動全国調査」の2005年の調査結果によると、高校生の性交経験率は1993年から1999年にかけて男子で14％から27％、女子では16％から24％と上昇していた。また、調査開始時の1974年における大学生の性交経験率が男子大学生で23％、女子では10％程度であったのに対し、2005年にはともに60％前後となり、男女差が消失していることが報告された。このように、以前と比較し、より若い年齢で性交を開始する人口が増加していることから、若年層に向けた予防と検査のより一層の啓発が必要である。
また、米国33州における2001〜2004年の調査では、13〜24歳のHIV陽性症例は17,824例あり、62％は男性、38％が女性であった。CDCの若年層対象リスク行動調査（YRBS）によると、高校生の47％に性交経験があり、13歳以下で性交があったものは 7.4％であった。カナダでは、10〜24歳のHIV陽性症例は、1981年以降2006年末時点の累積報告数が729例（全報告の3.5％）となっており、2006年における15〜29歳HIV陽性症例の41％が女性だったとされる。今回の結果からは、わが国では性行動の若年化が顕著な女性で、他の先進国のようなHIV症例の増加はみられていないが、これも検査へのアクセス状況と併せての検討が重要である。
届出時には発症前の無症状者が多かったが、保健所等の報告は36％に留まり、多くは医療機関からの報告であった。若年層がどのような経緯で医療機関での診断に至っているかについての詳細な検討が、早期診断および今後の検査アクセス改善のために重要と思われた。
若年層は一般に成人ほどに長距離・頻回な移動をしないと考えると、各地から若年新規症例が報告されている背景として、大都市圏以外での地域流行が起きていることが懸念される。2006〜2007年の２年間に20歳のAIDS発症例が２例報告されていること、また未成年のHIV感染報告が31例あったことから、実際には中学生相当年齢での感染もあると推定されるので、今後のHIV感染症流行抑制のためには、中学生からの包括的な感染予防教育が重要であると思われた。
国立感染症研究所感染症情報センター 堀 成美 多田有希 岡部信彦
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