緒 言
わが国では無細胞百日咳ワクチンを含むDTaP接種により10万人当たり百日咳罹患率が１未満の国といわれてきた1)。しかし2007年以降、大学、高校における青年期・成人百日咳の集団感染が相次いで発生している2)。われわれは群馬県内の中学校における百日咳の集団感染に遭遇し、対策を講じたのでその概要について報告する。
経 過
2008（平成20）年５月１日夕方、「生徒の一人（生徒Ａ）が百日咳と診断され、さらに、同中学校において咳症状を示す生徒が多数在籍し、本日より、学校医の指導のもとに対策を講じる」旨、中学校より所管する教育事務所、保健所および関係各機関に連絡があった。同日、中学校では、咳症状等体調不良を呈した者（１年生12名、２年生20名、３年生７名、教諭２名：計41名）の臨時の健康診断を実施し、保護者等の同意のもとに血液検査を実施した。咳症状を示し、さらに、「発作性の咳込みと咳込み後の嘔吐、嘔気」を呈した生徒21名に５月２日以降の出席停止の措置を行った。マクロライド系抗菌薬投与は生徒Ａを含み、咳症状を呈した生徒25名および教諭２名に実施した。また、学校では生徒への保健指導（咳がでる人へのマスクの装着等）、当面の部活動の中止、生徒の健康状態について再度詳細な調査を行うとともに、保護者へ百日咳予防のための啓発資料を作成し、配布した。５月７日以降に咳症状を有した生徒（１年生４名、２年生１名、３年生１名、計６名）についても、血液検査、マクロライド系抗菌薬投与等の措置を実施した。これらの措置の後、本中学校の咳症状を示す者は速やかに減少した。
５月１日に百日咳と診断された生徒Ａ（定期DTaPワクチン接種済み）は、３月中旬から咳症状が現れ、４月10日に診療所に受診し風邪と診断されていた。４月24日には養護教諭より学校医に「学校内の半数程の生徒が上気道炎の症状を呈している」という連絡があった。学校医は養護教諭に生徒Ａの状態について問い合わせたところ、依然として、咳症状が続いていることが判明した。よって、同日中に生徒Ａの保護者への連絡・承諾の後に、養護教諭とともに学校医のもとに来所してもらい、診療・採血を実施した。５月１日に血液検査の結果（東浜株凝集素価10倍未満、山口株凝集素価80倍）が判明し、臨床症状との総合判断により百日咳と診断した3)。同生徒の症状は、発熱は無く、長引く咳症状のみであったことから、毎日登校し、運動部での活動も休むことはなかった。
本中学校は、生徒85名、教諭等６名であり、生徒の98％（83／85名）は定期の百日咳ワクチン（現時点で接種ワクチン製造会社は確認できず）は接種済みであった。咳症状を有した計48名のうち、「山口株の凝集素価が 320倍以上、または、山口株の凝集素価が東浜株の凝集素価の４倍以上」（抗体検査結果１）を呈した者は、１年生で16名中３名、２年生で22名中６名、３年生で８名中４名、教諭等２名中１名の計14名であった。一方、「山口株または東浜株の凝集素価が40倍以上」（抗体検査結果２）を呈した者は１年生で16名中７名、２年生で22名中16名、３年生で８名中５名、教諭等２名中１名の計29名であった（表１）。抗体検査結果１の陽性者（計14名）および抗体検査結果２の陽性者（計29名）の長引く咳の開始日について調査したところ、１月、２月、３月中旬（前年度３学期）、４月上旬（春休み中）、４月下旬に複数の発症者が認められたが、明確な発症者のピークは認められなかった（図1a、図1b）。また、中学校の存在する同地域周辺では、３月頃より長引く咳症状をもつ成人が散見されたが、診療所を受診するものは数名にとどまっていた。本診療所は小児科定点ではなく、また、百日咳が小児科定点把握疾病のため、本事例発生後の2008年第21週（５月25日）の感染症発生動向調査においても、同地域ではまだ報告されていない。
考 察
本事例は、中学校における百日咳の集団発生であり、学校、学校医、保健所、その他関連機関が協力し、感染拡大を制限することができた事例と思われる。群馬県の第１週〜第21週までの小児科定点（62定点）の百日咳の報告数は33名であり、０歳は４名、１歳は２名、３歳は１名、４歳は１名、５歳は２名、６歳は２名、９歳は３名、10〜14歳は４名、15〜19歳は５名、20歳以上は９名で、報告者数の55％は10歳以上である。近年の全国での百日咳の流行は、小児よりも10代、20代の患者の割合が多くなっている2)。また、今回、百日咳が流行した本中学校の98％の生徒は百日咳ワクチン接種済みであった。ワクチン接種による免疫持続期間は約４〜12年であることが報告4)されており、このことが、本中学校において百日咳が流行した原因のひとつであると思われた。百日咳は、小児科定点把握疾病であり、正確な百日咳の流行を把握することは、今の情報収集方法では難しいと思われる。
本事例の症例定義（発作性の咳込みと咳き込み後の嘔吐、嘔気を呈した生徒）に該当する最終患者から最長の潜伏期間である21日5)の２倍である42日を経過した時点で終息宣言を実施する予定である。
文 献
1) Tan T, et al ., Pediatr Infect Dis J 24: S10-18, 2005
2) IASR 29: 65-66, 2008
3) 岡田賢司ら,IASR 29: 75-77, 2008
4) Wendelboe AM, et al ., Pediatr Infect Dis J 24: S58-61, 2005
5) Epidemiology and Prevention of Vaccine-Preventable Diseases,The Pink Book: Course Textbook、p.79
群馬大学医学部 第一内科 坂本直美
同 小児科 羽鳥麗子 荒川浩一
中之条保健福祉事務所 後藤英夫 古田雄一
群馬県衛生環境研究所
鈴木智之 塩原正枝 長井綾子 森田幸雄 加藤政彦 小澤邦寿
国立感染症研究所 木村博一
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