2010年７月29日〜８月４日にかけて、医療機関から管轄保健所に相次いで４例のEHEC O26感染症患者（２〜４歳、３家族）の届出があった。保健所の疫学調査の結果、４人とも７月18〜25日の間にＸ公園の水遊び場（親水施設）で遊んだことが判明し、喫食調査の結果、共通食はなかった。このことから親水施設が感染源として疑われたため、保健所は親水施設の管理状況について調査するとともに、採水し検査を実施した。また、患者４人の家族の検便を実施したところ、さらに３人の感染が確認された。なお、この３人も、この親水施設を利用していた。
８月12日、これらとは別の３人（同一家族、３〜５歳）の届出があり、聞き取り調査を行ったところ、当該親水施設の利用はなく、１例目の患者と同一のＡ保育所に通園していたことが明らかとなった。さらに８月18日には別の患者（Ａ保育所１歳）の届出があった。この事態を受け、Ａ保育所を詳細に調査したところ、他にも有症の園児が複数いることが判明したため、全園児107人、職員27人の計134人の検便を実施した。その結果、さらに園児14人の感染が確認され、Ａ保育所における感染者は合計20人となった。また、感染が確認された園児の家族の検便から４人の感染者が確認され、親水施設の事例とあわせ、本事例の感染者数は合計30人となった。
感染者30人のうち、患者は20人で、主な症状は水様性下痢、発熱等であったが、いずれも症状は軽く、短期間で軽快した。
８月12日に届出のあった１人が再感染したとして届出があった。この児は抗菌薬服薬後、８月16日および18日に検便を実施し菌の陰性化を確認したが、通園再開後の８月27日に再度水様性下痢の症状を呈し、検便の結果、感染が確認された。この児は10月下旬に陰性が確認された。
また、８月23日に感染が確認された患者１人は、抗菌薬服薬中は菌が陰性化するが中止後陽転することを繰り返した。症状は消失したことから主治医の判断により10月上旬に服薬を中止し自然治癒を待ったところ、11月29日に陰性が確認された。
患者延べ21人の利用施設別・発症日別患者発生数（図１）をみると、Ｘ公園親水施設利用者は７月24〜30日までの間に発症していた。これらの者は施設利用から発症まで６〜12日間を要していた。一方、Ａ保育所関連患者は８月１〜27日まで約１カ月にわたり、持続的に発生していた。
患者便、接触者便およびＸ公園親水施設の水については、医療機関もしくは保健所において分離培養を実施した。また、分離菌について制限酵素Xba Iを用いてパルスフィールド・ゲル電気泳動（PFGE）による遺伝子解析を実施するとともに、K-B法によりアンピシリン（ABPC）、セフジトレン（CDTR）、セフォタキシム（CTX ）、カナマイシン（KM）、ゲンタマイシン（GM）、ストレプトマイシン（SM）、テトラサイクリン（TC）、クロラムフェニコール（CP）、ナリジクス酸（NA）、ノルフロキサシン（NFLX）、ホスホマイシン（FOM）、スルファメトキサゾール／トリメトプリム合剤（ST）の12薬剤について薬剤感受性試験を実施した。
親水施設の水は８月３日および４日に計４カ所から採水し検査を実施したが、いずれも検出されなかった。また、感染者延べ31人から分離された菌株計31株についてPFGEを実施したところ、すべての株で同一のパターンを示した（図２）。薬剤感受性試験の結果は、17株はすべてに感受性を示したが、14株は１〜６剤に対して耐性を示した。なお、陰性化までに時間を要した２例のうち、１例はすべてに感受性を示し、もう１例はNFLX 1剤に耐性を示した。なお、この２例に対する治療の際の抗菌薬は、FOMおよびCDTRが使用されていた。
親水施設を利用したEHEC O26患者は７月下旬に集中的に発生したのに対し、Ａ保育所関連患者は８月の約１カ月間にわたり持続的に発生していた（図１）。疫学調査の結果、親水施設利用患者のうち２人はＡ保育所の園児であったことから、８月以降のＡ保育所における感染者の発生は、親水施設利用患者が感染源となった可能性が推察された。また、親水施設利用感染者およびＡ保育所関連感染者分離菌株のPFGE解析の結果、いずれも同一パターンを示したことから、これらは同一由来株である可能性が高く、疫学調査結果を裏付けるものと考えられた。
親水施設利用患者らは、当該施設を７月18〜25日の間利用していたことが疫学調査によって明らかにされている（表）。このことから、当該施設水はこの期間にEHEC O26に汚染されていたことが推定された。今回、当該施設水からはEHEC O26不検出であったが、採水日が８月３〜４日であり、その時点では当該菌による汚染がすでに認められなかったものと示唆された。
Ａ保育所における集団感染事例が約１カ月の長期にわたり持続した理由は、患者の症状が比較的軽症で感染者の発見が遅れたことや、保護者、保育所関係者ともに危機意識が薄かったことなどが考えられた。集団感染事例の対応は、特に初動が重要であることを再認識させられた事例であった。
長野県環境保全研究所
笠原ひとみ 上田ひろみ 畔上由佳 内山友里恵 宮坂たつ子 藤田 暁
長野県諏訪保健福祉事務所
柳澤あやか 丸山ますみ 米沢義孝 小松 仁
今月の表紙へ戻る
IASRのホームページに戻る
Return to the IASR HomePage(English)
