2009年のインフルエンザウイルスA(H1N1)2009によるパンデミックを受けて、2010／11インフルエンザシーズンは、予防接種諮問委員会が６カ月以上のすべての人々にインフルエンザワクチン接種を推奨した初めてのシーズンであった。このシーズン中、アメリカでは約１億6,300万ドースものワクチンが分配された。疾病対策センタ−は2010年９月〜2011年３月までに集まった、行動危険因子サーベイランスシステムからの18歳以上のデータ（回答率54.4％、n=199,452）および国家予防接種調査から６カ月齢〜17歳までのデータ（回答率30〜70％、n=88,580）を用い、2011年２月末におけるインフルエンザワクチン接種率の調査結果をまとめた。
６カ月以上全体のワクチン接種率は42.8％（前年41.3％）であった。６カ月〜17歳では49.0％（前年42.3％）で、州別ではモンタナ州33.2％〜ハワイ州85.4％であった。18歳以上全体の接種率は40.9％（前年40.5％）で、州別ではアラスカ州31.6％〜アイオワ州50.5％であった。また成人の年齢別では、18〜49歳で30.2％（前年30.3％）、50〜64歳で45.6％（前年44.8％）、65歳以上で68.6％（前年68.9％）であった。小児では接種率が上昇したが、成人では横ばいであった。人種・民族別では、非ラテン系白人が44.0％と高く、非ラテン系黒人が38.8％、ラテン系が40.6％、その他が42.8％であった。
“健康計画2020（Healthy People 2020）”の目標値は６カ月〜64歳で80％、18〜64歳のハイリスク例および65歳以上で90％であり、今後も接種率向上のため、接種場所の拡大などの対策を進めていく必要性が示唆された。
（CDC, MMWR, 60, No. 22, 737-743, 2011）
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