EPECの報告数は590件であった。Ｈ血清型は記入する欄が設けられていないため30件しか記載されていなかった。表１のＯ群に示すようにO1が最も多く、O18がこれに次ぐが、これらの株のほとんどはeae 遺伝子を保有していない。eae 陽性を目印にすると、表１のeae +に示すようにOUT、O55、O128、O119、O8の順となる。2000（平成12）年度に出された厚生科学研究費報告書「地方衛生研究所の機能強化に関する総合研究−細胞付着性大腸菌の実態把握とその検査法の確立に関する共同研究」における11県の調査において血清型が判明している大腸菌と比べると、傾向は概ね似ている。しかし、現行の病原体個票では病原因子や血清型の情報は少ない。LEE領域を持ち（eae 陽性）、EAFプラスミドを保有するtypical EPECはOUTの１件であった。同時期に報告されたEPECの集団事例を表２に示した。IASR Vol.29, No.8に腸管凝集付着性大腸菌（EAggEC）として報告されたO44:H18と思われる事例がEPECとして報告されているが、Ｏ群がEPECの定義と同じO44であったことからこの分類に報告されたものと思われる。
「他の下痢原性大腸菌」の報告数は92件であった。Ｈ血清型は６件記載されていた。表３のＯ群に示すようにOUT、O126、O169、O111の順であった。aggR 陽性を目印にすると、表３のaggR +に示すようにOUT、O126、O127、O111、O78の順となる。同時期に報告された「他の下痢原性大腸菌」の集団事例を表４に示した。aggR を保有しているO111:H21血清型のEAggECの事例や、病原因子としてastA のみを保有する複数の事例が報告されている。EPECが１例「他の下痢原性大腸菌」として報告されているが、Ｏ群がEPECの定義とは異なるO145であったことからこの分類に報告されたものと思われる。
下痢原性大腸菌は非病原性大腸菌と鑑別するため古くから血清型が使われてきた。病原因子が遺伝子検査で簡単に調べることができるようになって、血清型の意義は薄れてきたとはいえ、病原因子の保有状況には相関があり、今でも重要な情報である。アンケート（本号４ページ参照）によると、回答した地方衛生研究所（地研）のほとんどがＯ・Ｈ血清型別を行っていることから、2012年１月からの病原体検出情報システムへの入力の際には、Ｈ血清型型別結果も入力可能とするよう改正した。
報告都道府県数をみると、腸管出血性大腸菌は46都道府県と、ほぼ全県なのに対し、EPECは16、「他の下痢原性大腸菌」は12と報告地研数が少ない。これについては、「人手不足で入力する人員が確保できない」とか、「散発例は年齢・性別・症状などの情報が入らないため入力をためらう」、などの理由が考えられる。しかし、atypical EPECやEAggECは、まだ下痢原性の起因菌としての意義が明らかではないため、事例を収集することが重要であることから、調べた大腸菌については可能な限り報告をお願いしたい。
国立感染症研究所感染症情報センター 伊藤健一郎
国立感染症研究所細菌第一部 伊豫田 淳
秋田県健康環境センター 八柳 潤
東京都健康安全研究センター 甲斐明美
富山県衛生研究所 磯部順子
大阪府立公衆衛生研究所 勢戸和子
岡山県環境保健センター 中嶋 洋
福岡県保健環境研究所 村上光一
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