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細菌性赤痢は通常1〜3日の潜伏期の後に、全身倦怠感、悪寒を伴う急激な発熱で発症し、発熱が1〜2日続いた後、水様性下痢、腹痛、しぶり腹、膿粘血便などのいわゆる赤痢症状が出現する腸管感染症である。原因菌はShigella属の4つの菌種(S. dysenteriae、S. flexneri、S. boydii、S. sonnei)である。菌種は亜群とも呼ばれ、それぞれA群、B群、C群、D群に該当する。通常、S. dysenteriae、S. flexneri は典型的な赤痢症状を起こすことが多いが、S. sonnei では軽度の下痢、あるいは無症状で経過することが多いとされる。
国外感染例: 国外を感染地域とする報告は196例であった。感染地域別では、従来と同様にアジアが156例(79.6%)と際立って多く、次いでアフリカ24例(12.2%)であった(図5)。国別では、アジアのインド、インドネシア、カンボジアの順に多いが、これに次いでアフリカのエジプトが多かった(表1)。報告数の多い感染地域や感染国の傾向は、従来とほぼ同様であった。 196例の性別は男性99例、女性97例で、年齢中央値は32.5歳(1〜79歳)(男性のみ35歳、女性のみ31歳)であった。年齢群別では、10歳未満4例、10代1例、20代71例、30代51例、40代21例、50代28例、60代17例、70代3例であり、特に20代、30代が多い傾向は従来どおりであった(図2)。 発症月は、6月と11月(各19例)、1月、2月、9月(各16例)が多く、従来認められた長期休暇を反映した季節性は、2008年は認められなかった(図3)。 検出された菌種は、S. sonnei 132例、S. flexneri 40例、S. boydii 16例、S. dysenteriae 4例、菌種不明4例であった(図4)。日本を含む感染国毎の報告数を、菌種別に表に示した(表1)。 国外感染例の診断及び報告数の増減に関しては、現地における流行状況や流行地への渡航者数など様々な要因の関与が考えられるが、検疫法改正によりコレラが検疫感染症でなくなったことから、2007年6月以降は、検疫所で下痢などの申し出のあった者に対する検便が実施されなくなった。有症状者であっても、症状が軽いなどの理由で入国後に医療機関を受診しない者もいることが予測されるので、この点も報告数減少に影響する一要因として考慮する必要があると考えられる。届出施設の集計が可能となった2006年4月以降の報告についてみると、検疫所からの届出は、2006年(4月〜)は国外感染例として報告された282例中105例、2007年は287例中81例(うち1〜5月が71例)、2008年は196例中1例もなかった。
(補)細菌性赤痢のサルの報告 細菌性赤痢はサルの間にも感染がみられ、ヒトへの感染源となり得るため、2004年10月1日施行の感染症法施行令の改正により、細菌性赤痢のサルを診断した獣医師に届出が義務づけられた。2004年には報告はなく、2005年に5都道府県から45例、2006年に6都道府県から45例、2007年には3都道府県から51例、2008年には4都道府県から29例の報告(2009年11月11日現在)があった。報告されたサルのほとんどは輸入後の検疫(法定検疫または自主検疫)によって発見されたものである。 (感染症発生動向調査週報 2009年第48号に掲載) |
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