発生動向総覧
　　　　　※2008年5月12日の法改正に伴い、疾病の名称および並び順を一部変更しました。

注意：これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。

＊感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。

◆定点把握の対象となる５類感染症（週報対象のもの）

全国の指定された医療機関（定点）から報告され、疾患により小児科定点（約3,000 カ所）、インフルエンザ（小児科・内科）定点（約5,000 カ所）、眼科定点（約600 カ所）、基幹定点（約500 カ所）に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。

インフルエンザ： 定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では香川県（31.3）、新潟県（27.0）、兵庫県（25.7）、富山県（22.9）、長野県（22.6）、愛媛県（22.2）、大阪府（21.7）が多い。

小児科定点報告疾患：RSウイルス感染症の報告数は436例と第3週以降減少が続いている。年齢別では、1歳以下の報告数が全体の約76%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では新潟県（0.72）、福井県（0.68）、島根県（0.61）が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では山口県（4.4）、新潟県（4.3）、富山県（4.2）、福井県（4.2）が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では福井県（13.3）、山形県（12.0）、三重県（10.4）が多い。水痘の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では沖縄県（5.4）、宮崎県（4.1）、福井県（3.2）が多い。手足口病の定点当たり報告数は微増した。都道府県別では青森県（0.81）、秋田県（0.40）、高知県（0.37）が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では徳島県（0.23）、神奈川県（0.22）、広島県（0.21）が多い。百日咳の定点当たり報告数は増加し、過去5年間の同時期（前週、当該週、後週）と比較してかなり多い。都道府県別では長崎県（0.32）、香川県（0.14）、宮崎県（0.11）が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は減少した。都道府県別では沖縄県（0.15）、宮崎県（0.09）、熊本県（0.08）が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では福井県（2.32）、長崎県（1.57）、高知県（1.37）、福岡県（1.37）が多い。

基幹定点報告疾患：マイコプラズマ肺炎のの定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では福島県（2.57）、埼玉県（1.56）、静岡県（1.33）が多い。

〈1月コメント〉

◆性感染症について 　2009年2月9日集計分　性感染症定点数：961
　　　　　（産婦人科・産科・婦人科：463、泌尿器科:396、皮膚科88、性病科14）

●月別推移
　2009年1月の月別定点当たり患者報告数は、性器クラミジア感染症が2.23（男1.02、女1.21）、性器ヘルペスウイルス感染症が0.67（男0.26、女0.40）、尖圭コンジローマが0.42（男0.25、女0.17）、淋菌感染症が0.87（男0.70、女0.17）であった。男性では性器クラミジア感染症、次いで淋菌感染症が多く、女性では性器クラミジア感染症、次いで性器ヘルペスウイルス感染症が多かった（図1）

前月に比べると、男性では、性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の4疾患すべてで増加した。女性では、性器クラミジア感染症で増加、性器ヘルペスウイルス感染症で横ばい、尖圭コンジローマと淋菌感染症で減少した（32〜35ページ「グラフ総覧」参照）。 　過去5年間の同時期と比較すると、男性では尖圭コンジローマと淋菌感染症でやや少なく、性器ヘルペスウイルス感染症でかなり少なかった。女性では性器クラミジア感染症と性器ヘルペスウイルス感染症でやや少なく、尖圭コンジローマでかなり少なかった（図2）。
	図1. 各性感染症が総報告数に占める割合（1月）

●男女別・年齢階級別
　年齢群（0歳、1〜4歳、5〜69歳は5歳毎、および70歳以上）でみた定点当たり報告数のピークは、男性では、性器クラミジア感染症は25〜29歳の年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症は30〜34歳の年齢群、尖圭コンジローマは20〜39歳の4つの年齢群、淋菌感染症では25〜29歳の年齢群であった。一方、女性では、4疾患すべてで20〜24歳であり、全体的にみて女性の罹患年齢が男性に比べてやや若い傾向が認められた（図3：PDF参照）。また、性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の3疾患は、男性では60代以降は僅かであり、女性では50代以降の報告はないか、あっても僅かである。しかし、性器ヘルペスウイルス感染症は男女ともに、50代以降の報告も少なくない。この年齢層は再発例が含まれている可能性が以前から指摘されており、2006年4月の届出基準改正により、抗体のみ陽性のものの除外に加えて「明らかな再発例は除外する」ことが明示された。しかし、報告数や年齢群分布において明らかな変化は見られておらず、この基準変更の周知徹底が必要と考える。
　年齢群毎にみた定点当たり報告数の男女の比較では、淋菌感染症では、すべての年齢群で男性が女性よりも多かった。一方、性器クラミジア感染症では15〜29歳の3つの年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症では15〜39歳、50〜59歳、65〜69歳、70歳以上の9つの年齢群、尖圭コンジローマでは15〜24歳の2つの年齢群の、比較的低い年齢層を中心に女性が男性よりも多かった。ただし、性感染症定点は泌尿器科系、婦人科系および皮膚科系などの診療科から構成されており、男女の比較についてはそれらの比率の影響を受ける可能性がある。

●若年齢層での推移
　感染症法が施行された1999年4月以降について、若年層（15〜29歳）における各疾患の定点当たり報告数を男女別・月別に（図4：PDF参照）に示した。性器クラミジア感染症と淋菌感染症は男女ともに2003年以降減少傾向がみられる。一方、性器ヘルペスウイルス感染症と尖圭コンジローマは、男女ともにこの間全体としてはほぼ横ばいの状況であるが、女性において2005年半ば頃からやや減少傾向がみられる。
　前月との比較では、男性では4疾患すべてで増加した。女性では性器クラミジア感染症で増加、性器ヘルペスウイルス感染症で減少、尖圭コンジローマで減少、淋菌感染症で増加した。

◆ インフルエンザ

　インフルエンザ（Influenza）は、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられている。1〜3日間の潜伏期間を経て、突然に発熱（38℃以上の高熱）、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続く。通常は1週間前後の経過で軽快するが、いわゆる「かぜ」と比べて全身症状が強いのが特徴である。合併症等がなければ、約1週間の経過で軽快するものの、とくに高齢者や、基礎疾患を持っている場合などでは原疾患の悪化と共に、二次的な細菌性肺炎を起こす場合がある。また、小児では中耳炎の合併や熱性痙攣、気管支喘息の誘発を招く場合がある。更に乳幼児を中心とした小児においては、稀ではあるものの急性脳症（インフルエンザ脳症）を合併する場合がある。
　感染症発生動向調査によると、2009年第7週のインフルエンザの定点当たり報告数は16.75（報告数80,102）となり、第5週以降3週連続で減少した（図1）。都道府県別では香川県（31.3）、新潟県（27.0）、兵庫県（25.7）、富山県（22.9）、長野県（22.6）、愛媛県（22.2）、大阪府（21.7）、徳島県（21.5）、高知県（21.4）の順であるが、全ての都道府県で前週よりも報告数の減少がみられている（図2、図3）。2008年第36週〜2009年第7週までの定点当たり累積報告数は171.65（累積報告数813,809）であり、年齢別では5〜9歳260,713例（32.0%）、0〜4歳185,243例（22.8%）、10〜14歳130,396例（16.0%）、30〜39歳70,617例（8.7%）の順となっているが、5〜9歳の年齢群が最多を占め、14歳以下の報告割合が全体のほぼ70%に達していることは例年と同様である（図4）。第36週以降のインフルエンザウイルスの分離報告数は長崎県を除く46都道府県から2,809件あり、その内訳はAH1亜型1,576件（56.1%）、AH3亜型898件（32.0%）、B型335件（11.9%）となっており、検出されたAH1亜型ウイルスの大半がリン酸オセルタミビルに対する耐性遺伝子を有していることが確認されている（インフルエンザウイルス分離・検出速報：http://idsc.nih.go.jp/iasr/influ.html）（図5、図6）。

図1. インフルエンザの年別・週別発生状況（1999〜2009年第7週）	図2. インフルエンザの都道府県別報告状況（2009年第7週）	図3. 主要都道府県におけるインフルエンザの週別推移（2008年第36週〜2009年第7週）

図4. 2008/09シーズンのインフルエンザ累積報告数の年齢群別割合（2008年第36週〜2009年第7週）	図5. インフルエンザウイルス型別分離・検出割合報告（2008年第36週〜2009年第7週）	図6. インフルエンザウイルス分離・検出報告数の週別推移（2008年第20週〜2009年第7週）