発生動向総覧
　　　　

注意：これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。

＊感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。

◆定点把握の対象となる５類感染症（週報対象のもの）

全国の指定された医療機関（定点）から報告され、疾患により小児科定点（約3,000 カ所）、インフルエンザ（小児科・内科）定点（約5,000 カ所）、眼科定点（約600 カ所）、基幹定点（約500 カ所）に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。

インフルエンザ： 定点当たり報告数は第28週以降増加が続いており、過去5年間の同時期（前週、当該週、後週）と比較してかなり多い。都道府県別では沖縄県（13.38）、宮城県（5.90）、東京都（5.90）、福岡県（5.50）、大阪府（5.20）、北海道（4.88）、千葉県（4.51）、長崎県（4.16）、埼玉県（3.95）、神奈川県（3.92）が多い。

小児科定点報告疾患：RSウイルス感染症の報告数は446例と減少した。年齢別では、1歳以下の報告数が全体の約76%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では福岡県（0.49）、北海道（0.34）、石川県（0.28）が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は34週以降増加が続いている。都道府県別では鳥取県（1.58）、北海道（1.56）、秋田県（1.31）が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では大分県（5.8）、宮崎県（5.6）、福井県（5.4）が多い。水痘の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では宮崎県（1.53）、福井県（0.95）、徳島県（0.91）、福岡県（0.91）が多い。手足口病の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では佐賀県（2.78）、宮崎県（2.67）、山形県（2.53）が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では神奈川県（0.29）、宮崎県（0.19）、埼玉県（0.16）が多い。百日咳の定点当たり報告数は2週連続で増加し、過去5年間の同時期と比較してやや多い。都道府県別では高知県（0.20）、広島県（0.17）、福岡県（0.15）が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は第32週以降減少が続いている。都道府県別では福井県（3.95）、富山県（2.76）、長野県（2.69）が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では福井県（2.41）、沖縄県（2.26）、山形県（2.23）が多い。

基幹定点報告疾患：マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は2週連続で増加した。都道府県別では青森県（2.00）、愛媛県（1.33）、沖縄県（1.29）が多い。

〈8月コメント〉

◆性感染症について 　2009年9月11日集計分　性感染症定点数：953
　　　　　（産婦人科・産科・婦人科：458、泌尿器科:395、皮膚科86、性病科14）

●月別推移
　2009年8月の月別定点当たり患者報告数は、性器クラミジア感染症が2.35（男1.11、女1.25）、性器ヘルペスウイルス感染症が0.66（男0.26、女0.40）、尖圭コンジローマが0.49（男0.29、女0.20）、淋菌感染症が0.88（男0.72、女0.16）であった。男性では性器クラミジア感染症、次いで淋菌感染症が多く、女性では性器クラミジア感染症、次いで性器ヘルペスウイルス感染症が多かった（図1）

前月に比べると、男性では、性器クラミジア感染症で同値、性器ヘルペスウイルス感染症で減少、尖圭コンジローマで減少、淋菌感染症で同値であった。女性では、4疾患すべてで減少した（30〜33ページ「グラフ総覧」参照）。 　過去5年間の同時期と比較すると、男女共に4疾患すべてでやや少なかった（図2）。
	図1. 各性感染症が総報告数に占める割合（8月）

●男女別・年齢階級別
　年齢群別（0歳、1〜4歳、5〜69歳は5歳毎、および70歳以上）でみた定点当たり報告数のピークは、男性では、性器クラミジア感染症は25〜29歳、性器ヘルペスウイルス感染症は25〜39歳の3つの年齢群、尖圭コンジローマは30〜34歳、淋菌感染症は25〜29歳の年齢群であった。女性では、性器クラミジア感染症は20〜24歳、性器ヘルペスウイルス感染症は25〜29歳、尖圭コンジローマは25〜29歳、淋菌感染症は20〜24歳の年齢群であった（図3：PDF参照）。男女ともに4疾患すべてで15〜19歳の年齢群の報告があり、さらに女性では性器クラミジア感染症と淋菌感染症で10〜14歳の年齢群の報告があった。また、性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の3疾患は、男性では60代以上は僅かであり、女性では50代以上の報告はないか、あっても僅かである。しかし、性器ヘルペスウイルス感染症は男女ともに、50代以降の報告も少なくない。この年齢層は再発例が含まれている可能性が以前から指摘されており、2006年4月の届出基準改正により、抗体のみ陽性のものの除外に加えて「明らかな再発例は除外する」ことが明示された。しかし、報告数や年齢群分布において明らかな変化は見られておらず、この基準変更の周知徹底が必要と考える。
　年齢群毎にみた定点当たり報告数の男女の比較では、淋菌感染症では10〜14歳を除く年齢群で男性が女性よりも多かった。一方、性器クラミジア感染症では10〜29歳の4つの年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症では15〜34歳、40〜44歳、55〜70歳以上の9つの年齢群、尖圭コンジローマでは20〜29歳の2つの年齢群の、比較的低い年齢層を中心に女性が男性よりも多かった。ただし、性感染症定点は泌尿器科系、婦人科系および皮膚科系などの診療科から構成されており、男女の比較についてはそれらの比率の影響を受ける可能性がある。

●若年齢層での推移
　感染症法が施行された1999年4月以降について、若年層（15〜29歳）における各疾患の定点当たり報告数を男女別・月別に（図4：PDF参照）に示した。性器クラミジア感染症は男女ともに2003年以降減少傾向がみられる。性器ヘルペスウイルス感染症は、男性では2007年以降、女性では2006年以降微減傾向がみられる。尖圭コンジローマは男女共に2006年以降微減傾向がみられる。淋菌感染症は、男性では2003年以降減少傾向、女性では2004年以降微減傾向がみられる。前月との比較では、男性では性器クラミジア感染症で減少、性器ヘルペスウイルス感染症で増加、尖圭コンジローマで減少、淋菌感染症で同値であった。女性では4疾患すべてで減少した。

◆ インフルエンザ


　インフルエンザ（Influenza）は、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられている。2009年4月にその存在が明らかとなった新型インフルエンザA/H1N1の臨床像は、従来の季節性インフルエンザとほぼ同様であり、その感染経路も季節性インフルエンザと同様に飛沫感染が主体であり、一部には接触感染があると考えられている（感染症情報センターホームページ：http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/2009idsc/infection_control_0901.html 参照）。
　感染症発生動向調査では、全国約5,000カ所（小児科約3,000、内科約2,000）のインフルエンザ定点からの報告に基づいてインフルエンザの発生動向を分析している。本サーベイランスは原則的に臨床診断によるものであり、最近の国内のインフルエンザウイルス検出状況を考慮すれば、現在報告されているインフルエンザ患者発生の殆どは新型インフルエンザによるものであると推定される。
　感染症発生動向調査によると、インフルエンザの定点当たり報告数は、2009年第28週以降増加が続いており、第37週は3.21（報告数15,382）となり、過去2週間と比べて大きな増加となった（図1）。定点医療機関からの報告数をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を1週間に受診した患者数を推計すると約18万人となった。都道府県別では沖縄県（13.38）、宮城県（5.90）、東京都（5.90）、福岡県（5.50）、大阪府（5.20）、北海道（4.88）、千葉県（4.51）、長崎県（4.16）、埼玉県（3.95）、神奈川県（3.92）の順となっている。40都道府県で定点当たり報告数が1.00を超えており（図2）、また47都道府県の386保健所地域で定点当たり報告数が1.00を超えている。
　沖縄県の患者報告数は大きな減少が続いており、47都道府県の約半数にあたる24都道府県で前週より増加が認められており、特に北海道、宮城県、首都圏、大阪府、兵庫県、福岡県等の大都市圏を中心とした報告数の増加が目立っている（図3）。

　患者報告数が継続的に増加し始めた第28週以降第37週までの定点当たり累積報告数は15.27（累積報告数70,124）であり、年齢群別では10〜14歳16,735例（23.9%）、5〜9歳16,122例（23.0%）、15〜19歳11,357例（16.2%）、0〜4歳8,578例（12.2%）、20〜29歳8,066例（11.5%）の順となっている。10代の年齢群の報告数の割合が増加してきており、29歳以下の年齢群の割合が約87%となっている（図4）。

　日本で新型インフルエンザウイルスAH1pdmが検出された2009年第19週以降37週までに7,896件のインフルエンザウイルスの検出が報告されており、そのうちAH1pdmは6,915件（87.6%）を占めている。特に患者報告数が増加し始めた第28週以降では、第37週までに5,722件のインフルエンザウイルスの検出が報告されており、AH1亜型（Aソ連型）16件（0.3%）、AH3亜型（A香港型）87件（1.5%）、B型4件（0.1%）、AH1pdm（新型インフルエンザウイルス）5,615件（98.1%）とインフルエンザウイルスの検出報告数の大半をAH1pdmが占めており、現在国内で発生しているインフルエンザの殆どは新型インフルエンザによるものであると推定される（図5および感染症情報センターホームページ：http://idsc.nih.go.jp/iasr/prompt/graph/sinin1.gif 参照）

図1. インフルエンザの年別・週別発生状況（1999〜2009年第37週）	図2. インフルエンザの都道府県別報告状況（2009年第37週）	図3. インフルエンザの都道府県別報告数の推移（2009年第35〜37週）

図4. インフルエンザ累積報告数の年齢群別割合（2009年第28〜37週）	図5. インフルエンザウイルス検出割合報告（2009年第28〜37週）