発生動向総覧
　　　　

注意：これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。

＊感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。

◆定点把握の対象となる５類感染症（週報対象のもの）

全国の指定された医療機関（定点）から報告され、疾患により小児科定点（約3,000 カ所）、インフルエンザ（小児科・内科）定点（約5,000 カ所）、眼科定点（約600 カ所）、基幹定点（約500 カ所）に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。

インフルエンザ： 定点当たり報告数は3週連続で増加し、過去5年間の同時期（前週、当該週、後週）と比較してかなり多い。都道府県別では北海道（57.93）、愛知県（31.78）、福岡県（29.08）、神奈川県（25.19）、大阪府（23.25）、埼玉県（22.97）、東京都（22.20）、兵庫県（22.09）、沖縄県（22.05）、秋田県（19.29）が多い。

小児科定点報告疾患：RSウイルス感染症の報告数は548例と3週連続で増加した。年齢別では、1歳以下の報告数が全体の約73%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では北海道（0.21）、熊本県（0.21）、福岡県（0.19）が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では鳥取県（1.95）、山形県（1.70）、山口県（1.64）が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では熊本県（4.7）、宮崎県（4.0）、大分県（3.9）が多い。水痘の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では青森県（1.26）、岩手県（1.20）、石川県（1.14）が多い。手足口病の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では山形県（3.83）、沖縄県（3.00）、島根県（1.30）が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は3週連続で増加した。都道府県別では青森県（0.24）、群馬県（0.19）、神奈川県（0.18）が多い。百日咳の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では福井県（0.09）、栃木県（0.08）、宮崎県（0.08）が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は減少した。都道府県別では高知県（1.87）、福井県（0.86）、和歌山県（0.71）が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では福井県（2.14）、山形県（1.93）、沖縄県（1.68）が多い。

基幹定点報告疾患：マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では埼玉県（1.67）、福島県（1.57）、沖縄県（1.57）が多い。

〈9月コメント〉

◆性感染症について 　2009年10月9日集計分　性感染症定点数：951
　　　　　（産婦人科・産科・婦人科：454、泌尿器科:396、皮膚科88、性病科13）

●月別推移
　2009年9月の月別定点当たり患者報告数は、性器クラミジア感染症が2.37（男1.11、女1.27）、性器ヘルペスウイルス感染症が0.66（男0.26、女0.41）、尖圭コンジローマが0.47（男0.29、女0.18）、淋菌感染症が0.83（男0.66、女0.17）であった。男性では性器クラミジア感染症、次いで淋菌感染症が多く、女性では性器クラミジア感染症、次いで性器ヘルペスウイルス感染症が多かった（図1）。

前月に比べると、男性では、性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマで同値、淋菌感染症で減少であった。女性では、性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症で増加、尖圭コンジローマで減少、淋菌感染症で増加であった（28〜31ページ「グラフ総覧」参照）。 　過去5年間の同時期と比較すると、男性では4疾患すべてでやや少なかった。女性では尖圭コンジローマでかなり少なく、性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、淋菌感染症の3疾患でやや少なかった（図2）。
	図1. 各性感染症が総報告数に占める割合（9月）

●男女別・年齢階級別
　年齢群別（0歳、1〜4歳、5〜69歳は5歳毎、および70歳以上）でみた定点当たり報告数のピークは、男性では、性器クラミジア感染症は25〜29歳、性器ヘルペスウイルス感染症は30〜39歳の2つの年齢群、尖圭コンジローマは30〜34歳、淋菌感染症は25〜29歳の年齢群であった。女性では、性器クラミジア感染症は20〜24歳、性器ヘルペスウイルス感染症は25〜29歳、尖圭コンジローマは20〜24歳、淋菌感染症は20〜24歳の年齢群であった（図3：PDF参照）。男女ともに4疾患すべてで15〜19歳の年齢群の報告があり、女性の性器クラミジア感染症と尖圭コンジローマでは10〜14歳の年齢群の報告があった。また、性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の3疾患は、男性では60代以上は僅かであり、女性では50代以上の報告はないか、あっても僅かである。しかし、性器ヘルペスウイルス感染症は男女ともに、50代以降の報告も少なくない。この年齢層は再発例が含まれている可能性が以前から指摘されており、2006年4月の届出基準改正により、抗体のみ陽性のものの除外に加えて「明らかな再発例は除外する」ことが明示された。しかし、報告数や年齢群分布において明らかな変化は見られておらず、この基準変更の周知徹底が必要と考える。

　年齢群毎にみた定点当たり報告数の男女の比較では、淋菌感染症では、すべての年齢群で男性が女性よりも多かった。一方、性器クラミジア感染症では10〜29歳の4つの年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症では、15〜34歳、50〜54歳、60〜69歳の7つの年齢群、尖圭コンジローマでは10〜14歳、20〜24歳の2つの年齢群の、比較的低い年齢層を中心に女性が男性よりも多かった。ただし、性感染症定点は泌尿器科系、婦人科系および皮膚科系などの診療科から構成されており、男女の比較についてはそれらの比率の影響を受ける可能性がある。

●若年齢層での推移
　感染症法が施行された1999年4月以降について、若年層（15〜29歳）における各疾患の定点当たり報告数を男女別・月別に（図4：PDF参照）に示した。性器クラミジア感染症は男女ともに2003年以降減少傾向がみられる。性器ヘルペスウイルス感染症は、男性では2007年以降、女性では2006年以降微減傾向がみられる。尖圭コンジローマは男女共に2006年以降微減傾向がみられる。淋菌感染症は、男性では2003年以降減少傾向、女性では2004年以降微減傾向がみられる。前月との比較では、男性では性器クラミジア感染症は増加、性器ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の3疾患は減少した。女性では性器クラミジア感染症は増加、性器ヘルペスウイルス感染症と尖圭コンジローマは同値、淋菌感染症は増加した。

◆ インフルエンザ


　インフルエンザ（Influenza）は、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられている。2009年4月にその存在が明らかとなった新型インフルエンザA/H1N1の臨床像は、従来の季節性インフルエンザとほぼ同様であり、罹患者の大半は合併症なく治癒するといわれているが、肺炎やインフルエンザ脳症を併発して重症化する場合がある。特に肺炎は、急速に進行する重症のウイルス性肺炎を起こす場合が多く、喘息や慢性閉塞性肺疾患等の呼吸器疾患の存在が急激な悪化と関連しているといわれている（Clinical features of severe cases of pandemic influenza： Pandemic（H1N1）2009 briefing note 13, Global Alert and Response, WHO, Oct. 16, 2009；http://www.who.int/csr/disease/swineflu/notes/h1n1_clinical_features_20091016/en/index.html）。

　感染症発生動向調査では、全国約5,000カ所（小児科定点約3,000、内科定点約2,000）のインフルエンザ定点からの報告に基づいてインフルエンザの発生動向を分析している。本サーベイランスは原則的に臨床診断によるものであり、最近の国内のインフルエンザウイルス検出状況を考慮すれば、現在報告されているインフルエンザ患者発生の殆どは新型インフルエンザによるものであると推定される。

　2009年第42週のインフルエンザの定点当たり報告数は17.65（報告数84,976）となり、前週の値（定点当たり報告数12.92）よりも増加した（図1）。定点医療機関からの報告数をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を1週間に受診した患者数を推計すると約83万人であり、第28週以降これまでの累積の推計患者数は317万人（95%信頼区間：305.60万人〜328.40万人）となった。都道府県別では北海道（57.93）、愛知県（31.78）、福岡県（29.08）、神奈川県（25.19）、大阪府（23.25）、埼玉県（22.97）、東京都（22.20）、兵庫県（22.09）、沖縄県（22.05）、秋田県（19.29）の順となっており、鳥取県を除く46都道府県で定点当たり報告数の増加が認められた（図2）（参考：図3）。38都道府県の299保健所地域では定点当たり報告数が10.00以上となっており、また12都道府県の75保健所地域では定点当たり報告数は30.00以上となっている。

　患者報告数が継続的に増加し始めた第28週以降第42週までの定点当たり累積報告数は61.62（累積報告数293,511）であり、年齢群別では10〜14歳100,444例（34.2%）、5〜9歳83,708例（28.5%）15〜19歳38,654例（13.2%）、0〜4歳29,550例（10.1%）、20〜29歳16,412例（5.6%）の順となっている（図4）。夏季休暇終了後に5〜19歳の割合が増加して流行の中心となっているが、特に第40週以降では5〜9歳の報告割合の増加が目立ってきていることに加えて、4歳以下の年齢群の報告割合も増加してきている（図5）。

　日本で新型インフルエンザウイルスAH1pdmが検出された2009年第19週以降第42週までに11,083件のインフルエンザウイルスの検出が報告されており、そのうちAH1pdmは10,058件（90.8%）を占めている。また、特に患者報告数が増加し始めた第28週以降では、第42週までに8,860件のインフルエンザウイルスの検出が報告され、AH1亜型（Aソ連型）17件（0.2%）、AH3亜型（A香港型）111件（1.3%）、B型4件（0.0%）、AH1pdm（新型インフルエンザウイルス）8,728件（98.5%）とインフルエンザウイルスの検出報告数の大半をAH1pdmが占めており、現在国内で発生しているインフルエンザの殆どは新型インフルエンザによるものであると推定される（図6および感染症情報センターホームページ：http://idsc.nih.go.jp/iasr/prompt/graph/sinin1.gif 参照）。

図1. インフルエンザの年別・週別発生状況（1999〜2009年第42週）	図2. インフルエンザの都道府県別定点当たり報告数（2009年第42週）	図3. インフルエンザの都道府県別報告数の推移（2009年第40〜42週）

図4. インフルエンザ累積報告数の年齢群別割合（2009年第28週〜42週）	図5. インフルエンザ報告数の年齢群別割合の推移（2009年第28〜42週）	図6. インフルエンザウイルス検出割合報告（2009年第28〜42週）