発生動向総覧
　　　　

注意：これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。

＊感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。

◆定点把握の対象となる５類感染症（週報対象のもの）

全国の指定された医療機関（定点）から報告され、疾患により小児科定点（約3,000 カ所）、インフルエンザ（小児科・内科）定点（約5,000 カ所）、眼科定点（約600 カ所）、基幹定点（約500 カ所）に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。

インフルエンザ： 定点当たり報告数は第17週以降減少が続いている。都道府県別では沖縄県（4.55）、鹿児島県（1.34）、佐賀県（0.79）、青森県（0.59）が多い。

小児科定点報告疾患：RSウイルス感染症の報告数は289例と増加した。年齢別では1歳以下の報告数が全体の約78%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は第19週以降増加が続いている。都道府県別では滋賀県（2.97）、宮崎県（2.00）、福井県（1.73）、三重県（1.53）が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では福井県（4.00）、山形県（3.53）、埼玉県（3.36）が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では大分県（9.3）、山形県（7.4）、熊本県（6.3）が多い。水痘の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では宮崎県（2.81）、山形県（2.47）、福岡県（2.33）が多い。手足口病の定点当たり報告数は第19週以降増加が続いており、過去5年間の同時期（前週、当該週、後週）と比較してかなり多い。都道府県別では佐賀県（21.5）、福岡県（21.1）、徳島県（15.9）、愛媛県（15.1）が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は増加し、過去5年間の同時期と比較してかなり多い。都道府県別では宮崎県（3.92）、群馬県（3.16）、栃木県（3.13）、埼玉県（3.03）が多い。百日咳の定点当たり報告数は2週連続で増加した。都道府県別では栃木県（0.15）、広島県（0.15）、徳島県（0.13）が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は第19週以降増加が続いている。都道府県別では鹿児島県（7.4）、徳島県（7.2）、香川県（6.1）が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では長野県（4.64）、鳥取県（3.00）、愛媛県（2.73）が多い。

基幹定点報告疾患：マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は増加し、過去5年間の同時期と比較してかなり多い。都道府県別では沖縄県（3.86）、青森県（3.17）、宮城県（2.25）、愛知県（2.07）が多い。

◆ 伝染性紅斑

　伝染性紅斑（erythema infectiosum）は、ヒトパルボウイルスB19（Human parvovirus B19）を病原体とし、4〜5歳の幼児を中心に幼児、学童に好発する流行性の発疹性疾患である。典型例では両頬がリンゴのように赤くなることから「リンゴ病」と呼ばれることもあるが、本症の周辺には多くの非定型例や不顕性感染例があること、また多彩な臨床像があることなども明らかになってきている。

　感染後約1週間で軽い感冒様症状を示す例がみられることがあるが、この時期にウイルス血症を起こしており、ウイルスの体外への排泄量は最も多くなる。本疾患の特徴的な症状は感染後10〜20日で出現する両頬の境界鮮明な紅斑であり、続いて腕、脚部にも両側性にレース様の紅斑がみられる。体幹部（胸腹背部）にまでこの発疹が出現する例もある（感染症情報センターホームページ：http://idsc.nih.go.jp/idwr/kansen/k04/k04_23/k04_23.html 写真1、写真2参照）。発熱はあっても軽度である。本疾患の大きな特徴として、発疹出現時期を迎えて伝染性紅斑と臨床的に診断された時点は抗体産生後であり、ウイルス血症はほぼ終息し、既に周囲への感染性は殆どないといわれている。

　成人では両頬の蝶形紅斑は少ない。一方、合併症である関節痛・関節炎の頻度は小児では約10%以下といわれているが、成人男性では約30%、成人女性では約60%と高率である。また、妊婦が感染すると、胎児水腫や流産の可能性がある。妊娠前半期の方がより危険性が高いが、後半期にも胎児感染は生じるとの報告もある。なお、先天性風しん症候群のように、妊婦が伝染性紅斑の原因ウイルスであるヒトパルボウイルスB19に感染したことにより、先天奇形をもった児が出産されたとの報告はこれまでにない。その他、溶血性貧血患者が感染した場合の貧血発作（aplastic crisis）を引き起こすことがあり、他にも血小板減少症、顆粒球減少症、血球貪食症候群等の稀ではあるが重篤な合併症が知られている。

　感染経路は通常は飛沫感染もしくは接触感染であるが、まれにウイルス血症の時期に採取された血液製剤からの感染の報告がある。本症は紅斑出現の時期には殆ど感染力がないが、反対にウイルス排泄時期には特徴的な症状を呈さないために診断に至らず、実際的な二次感染予防策は存在しない。

　感染症発生動向調査では、全国約3,000カ所の小児科定点からの報告に基づいて伝染性紅斑をはじめとする各種小児科疾患の発生動向を分析している。伝染性紅斑の報告数は例年夏季に増加し、第26週または第27週前後がピークとなることが多い。伝染性紅斑は1982年よりその発生動向の調査が開始されているが、これまで流行のピークが高く、比較的大きな流行となったのは、1987年、1992年、1997年（感染症情報センターホームページ：http://idsc.nih.go.jp/iasr/19/217/graph/f2171j.gif 参照）、そして2000年以降では2001年、2007年であり、ほぼ4〜6年ごとの周期で大きな流行時期を迎えている。2008〜2009年の報告数は減少し、夏季の流行のピークも定かではない状態が続いていたが、その後2010年の報告数は前年よりも増加し、特に秋季以降は例年よりも高い水準となり、2011年に入ってその高い水準を保ったまま現在まで継続している。2011年第25週の伝染性紅斑の定点当たり報告数は1.47（報告数4,618）となり、前週の報告数（定点当たり報告数0.96）よりも大きく増加した（図1）。伝染性紅斑の定点当たり報告数が1.4を上回ったのは1992年以来である。

　都道府県別では宮崎県（3.92）、群馬県（3.16）、栃木県（3.13）、埼玉県（3.03）、福島県（2.71）、静岡県（2.63）、愛知県（2.40）の順となっている。43都道府県で前週よりも増加がみられており、特に宮崎県、埼玉県、群馬県の増加が目立っている（図2）。

　2011年第1〜25週までの定点当たり累積報告数は17.84（累積報告数55,901）であり、2000年以降の同期間では最も多い報告数となっている。年齢群別割合をみると、4〜5歳が31.6%と最多であり、次いで6〜7歳（25.0%）、2〜3歳（17.1%）、8〜9歳（13.3%）の順となっており、7歳までで全報告数の75%以上を、9歳以下で90%以上を占めているのは例年と同様である（図3）。

図1. 伝染性紅斑の年別・週別発生状況（2001〜2011年第25週）	図2. 伝染性紅斑の都道府県別定点当たり報告数の推移（2011年第23〜25週）	図3. 伝染性紅斑の年別・年齢群別割合（2000〜2011年第25週）

　2011年の伝染性紅斑の流行は、例年よりも大きな流行となり、現在そのピークを迎えつつあるものと推測される。しかし、伝染性紅斑は多彩な臨床像を呈する疾患であり、診断されているのは感染者の中の一部に過ぎず、実際にはより多くの者が本疾患の病原体であるヒトパルボウイルスB19に感染している可能性がある。また、伝染性紅斑は紅斑や発疹が出現して臨床的に診断が容易になる前に周囲への感染性があることより、その感染対策は困難であると言わざるを得ない。現在、国内の保育園、幼稚園、小学校等の小児の集団生活施設では、本疾患が流行しているところも少なくないと思われるが、その場合流行が収束するまでの間、妊婦等が施設内に立ち入ることを制限することを考慮すべきである。今しばらくは伝染性紅斑の発生動向には注意が必要である。