発生動向総覧
　　　　

注意：これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。

＊感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。

◆定点把握の対象となる５類感染症（週報対象のもの）

全国の指定された医療機関（定点）から報告され、疾患により小児科定点（約3,000 カ所）、インフルエンザ（小児科・内科）定点（約5,000 カ所）、眼科定点（約600 カ所）、基幹定点（約500 カ所）に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。

インフルエンザ： 定点当たり報告数は減少した。都道府県別では沖縄県（1.81）、愛知県（0.24）、佐賀県（0.23）、山口県（0.20）が多い。

小児科定点報告疾患：RSウイルス感染症の報告数は1,731例と減少した。年齢別では1歳以下の報告数が全体の約75%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は第29週以降減少が続いている。都道府県別では徳島県（0.87）、奈良県（0.34）、愛媛県（0.32）が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では北海道（1.48）、山口県（1.46）、大分県（1.44）が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では山口県（6.1）、大分県（5.8）、福井県（4.9）が多い。水痘の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では福井県（1.36）、宮崎県（1.31）、高知県（1.17）が多い。手足口病の定点当たり報告数は第36週以降減少が続いているが、過去5年間の同時期（前週、当該週、後週）と比較してかなり多い。都道府県別では宮城県（4.34）、鹿児島県（3.17）、鳥取県（3.11）、島根県（2.70）が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では徳島県（0.78）、和歌山県（0.58）、福島県（0.56）が多い。百日咳の定点当たり報告数は3週連続で増加し、過去5年間の同時期と比較してやや多い。都道府県別では広島県（0.16）、沖縄県（0.15）、大分県（0.14）が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は第36週以降減少が続いている。都道府県別では愛媛県（1.11）、山形県（1.07）、富山県（0.76）が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では愛媛県（2.14）、新潟県（1.97）、鳥取県（1.89）が多い。

基幹定点報告疾患：マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は3週連続で増加し、過去5年間の同時期と比較してかなり多い。都道府県別では青森県（5.67）、沖縄県（4.14）、埼玉県（3.78）、愛知県（3.15）が多い。

〈9月コメント〉
◆性感染症について 　2011年10月14日集計分　性感染症定点数：959
　　　　　（産婦人科・産科・婦人科：462、泌尿器科:399、皮膚科85、性病科13）

●月別推移
　2011年9月の月別定点当たり患者報告数は、性器クラミジア感染症が2.46（男1.09、女1.37）、性器ヘルペスウイルス感染症が0.75（男0.31、女0.44）、尖圭コンジローマが0.49（男0.27、女0.22）、淋菌感染症が1.03（男0.83、女0.20）であった。男性では性器クラミジア感染症、次いで淋菌感染症が多く、女性では性器クラミジア感染症、次いで性器ヘルペスウイルス感染症が多かった（図1）。

前月に比べると、男性では、性器クラミジア感染症で減少、性器ヘルペスウイルス感染症で微減、尖圭コンジローマで減少、淋菌感染症で微増した。女性では、性器クラミジア感染症で増加、性器ヘルペスウイルス感染症で減少、尖圭コンジローマで増加、淋菌感染症で減少した（28〜31ページ「グラフ総覧」参照）。過去5年間の同時期と比較すると、男性では性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマでやや少なかった（図2）。
	図1. 各性感染症が総報告数に占める割合（9月）

●男女別・年齢階級別
　年齢群別（0歳、1〜4歳、5〜69歳は5歳毎、および70歳以上）でみた定点当たり報告数のピークは、男性では、性器クラミジア感染症は25〜29歳の年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症は30〜34歳の年齢群、尖圭コンジローマは20〜39歳の4つの年齢群、淋菌感染症は20〜29歳の2つの年齢群であった。女性では、性器クラミジア感染症は20〜24歳の年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症は20〜24歳の年齢群、尖圭コンジローマは20〜29歳の2つの年齢群、淋菌感染症は20〜24歳の年齢群であった（図3：PDF参照）。男女ともに4疾患すべてで15〜19歳の年齢群の報告があり、男性では4疾患すべてで、女性ではクラミジア感染症、尖圭コンジローマで10〜14歳の年齢群の報告があった。また、性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の3疾患の報告は、男性では60代以上は僅かであり、女性では50代以上は僅かである。しかし、性器ヘルペスウイルス感染症は男女ともに、50代以降の報告も少なくない。この年齢層は再発例が含まれている可能性が以前から指摘されており、2006年4月の届出基準改正により、抗体のみ陽性のものの除外に加えて「明らかな再発例は除外する」ことが明示された。しかし、年齢群分布においての明らかな変化は見られておらず、この基準の周知徹底とともに、遵守されているかの検討なども今後必要と考える。

　年齢群毎にみた定点当たり報告数の男女の比較では、性器クラミジア感染症では15〜29歳の3つの年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症では15〜29歳、50〜59歳、65〜69歳、70歳以上の7つの年齢群、尖圭コンジローマでは15〜29歳の3つの年齢群という比較的低い年齢層を中心に女性が男性より多く、他の年齢群は同値あるいは男性が多かった。淋菌感染症ではすべての年齢群で男性が女性より多かった。ただし、性感染症定点は泌尿器科系、婦人科系および皮膚科系などの診療科から構成されており、男女の比較については各地域におけるそれらの比率等の影響を受ける可能性がある。

●若年齢層での推移
　感染症法が施行された1999年4月以降について、若年層（15〜29歳）における各疾患の定点当たり報告数を男女別・月別に（図4：PDF参照）に示した。性器クラミジア感染症は男性では2003年以降減少傾向がみられた後、2009〜2010年はほぼ横ばいで推移したが、2011年は再び減少している。女性では2003年以降減少傾向がみられていたが、2011年は横ばいである。性器ヘルペスウイルス感染症は男性では2007年以降微減傾向がみられた後、2010年はほぼ横ばいであったが、2011年は再び減少している。女性では2006年以降微減傾向がみられたが、2010年にやや増加した後、再び減少している。尖圭コンジローマは男女共に2006年以降微減傾向がみられたが、男性では2011年は横ばいで、女性では2010年以降はほぼ横ばいで推移している。淋菌感染症は男性では2003年以降減少傾向がみられ、2010年に増加傾向がみられたが、2011年は再び減少している。女性では2004年以降微減傾向がみられた後2007年以降は横ばいで推移していたが、2011年は微増している。前月との比較では、男性では性器クラミジア感染症で減少、ヘルペスウイルス感染症で同値、尖圭コンジローマで同値、淋菌感染症で減少であった。女性では性器クラミジア感染症で増加、性器ヘルペスウイルス感染症で同値、尖圭コンジローマで増加、淋菌感染症で減少であった。

◆ マイコプラズマ肺炎

　マイコプラズマ肺炎は、肺炎マイコプラズマ（Mycoplasma pneumoniae）を病原体とする呼吸器感染症である。感染経路としては、飛沫感染による経気道感染や、接触感染によって伝播すると言われている。感染には濃厚接触が必要と考えられており、保育施設、幼稚園、学校などの閉鎖施設内や家庭などでの感染伝播はみられるが、短時間の曝露による感染拡大の可能性はそれほど高くはない。潜伏期間は2〜3週間とインフルエンザやRSウイルス感染症等の他の小児を中心に大きく流行する呼吸器疾患と比べて長く、初発症状は発熱、全身倦怠、頭痛などである。本症の特徴的な症状である咳は、初発症状発現後3〜5日より始まることが多く、乾性の咳が経過に従って徐々に増強し、解熱後も長期にわたって（3〜4週間）持続する。治療は抗菌薬投与による原因療法が基本であるが、Mycoplasma pneumoniae は細胞壁を持たないために、β-ラクタム系抗菌薬であるペニシリン系やセファロスポリン系の抗生物質には感受性はない。蛋白合成阻害薬であるマクロライド系（エリスロマイシン、クラリスロマイシン等）が第1選択薬とされてきたが、以前よりマクロライド系抗菌薬に耐性を有する耐性株が存在することが明らかとなっており（ IASR速報http://idsc.nih.go.jp/iasr/rapid/pr3814.html、IASR特集：マイコプラズマ肺炎http://idsc.nih.go.jp/iasr/28/324/tpc324-j.html）、近年その耐性株の割合が増加しつつあるとの指摘もある。

　診断には特異的IgM抗体迅速検出キットが開発され、臨床現場において活用されてきているが、幼児、学童の初回感染例では発病1週間以内では陰性を示すことが多く、また単一血清で高い抗体価であっても感染の既往を示している可能性を否定できない。最近は、PCR法やLAMP法による遺伝子検出が次第に多くの検査機関で実施されるようになってきている。

　マイコプラズマ肺炎は、かつては、他の病原体によるものも含まれる「異型肺炎」として発生動向調査が実施されていたが、1999年4月の感染症法改正により、現在の病原体診断に基づく調査となった。現在、マイコプラズマ肺炎のサーベイランスは全国約500カ所の基幹定点医療機関（2次医療圏域毎に1ヵ所以上設定された、300人以上収容する施設を有する病院）からの報告に基づいている。

　2011年のマイコプラズマ肺炎の基幹定点からの定点当たり報告数は、第25週以降は1999年の調査開始以降の同時期と比較して最も多い状態が継続している。特に第39週以降の増加傾向は顕著となっており、第41週の定点当たり報告数は1.23（報告数565）とこれまでの最高値を更新した。例年、学校等の夏季休暇期間中は減少傾向を示していたが、今年は夏季休暇期間中にも報告数の増加がみられ、夏季休暇終了後の小児の集団生活施設の再開と共に報告数の増加傾向が更に大きくなった（図1）。都道府県別では青森県（5.67）、沖縄県（4.14）、埼玉県（3.78）、愛知県（3.15）、大阪府（2.47）、東京都（2.29）、栃木県（2.14）の順となっており、25都府県で前週よりも報告数の増加が認められている（図2）

　2011年第1〜41週の定点当たり累積報告数は22.68（累積報告数10,457）であり、年齢群別では0〜4歳37.0%、5〜9歳29.3%、10〜14歳15.0%、20〜39歳7.6%、60歳以上5.0%の順となっている。2007年以降は成人の報告割合がやや増加して全報告数の20%近くを占めるようになってきているが、一方で9歳以下が全報告数の60%以上を、14歳以下で80%前後を占めており、マイコプラズマ肺炎の報告の中心が小児であることには変わりはない（図3）。

図1. マイコプラズマ肺炎の年別・週別発生状況（2001〜2011年第41週）	図2. マイコプラズマ肺炎の都道府県別定点当たり報告数の推移（2011年第39〜41週）	図3. マイコプラズマ肺炎の年別・年齢群別割合（2000〜2011年第41週）